コロナ禍だからこそ、「ザイオンス効果」を意識したお客様との接し方を。

終わりの見えないコロナ禍。

世界各国でワクチン接種が始まっても、なかなか収束への道筋が見えませんね。

企業や個人事業主としても、単なる業績の良し悪しだけでなく、
テレワークやオンライン面談など、働き方においても様々な影響が続いています。

人との距離感が広がりやすいこんなコロナ禍だからこそ、
「ザイオンス効果」を意識した働き方を考えていかなければならないと思います。

ザイオンス効果とは

ザイオンス効果とは以下のように人間の心理を表すものであり、
テレビCMなどのメディア広告などに広く用いられる効果をいいます。

『ザイオンス効果』

接する回数が増えるほど、その対象に対して好印象を持つようになる効果。

短期間で繰り返し放送されるCMを何度も目にするうちに人々の心に浸透し、
商品や企業イメージに親しみを持ってもらう…といったシーンで活用されていますね。

しかしこの「ザイオンス効果」は広告宣伝や営業活動だけでなく、
取引先や仕事仲間との良好な関係性を構築するためにも必要な考え方だと思います。

つまり接触頻度を高めていくことで、お互いにより良い状況を維持しやすくなるのです。

顧問税理士の契約解除理由には、コミュニケーションエラーがつきもの。

コロナ禍以前から、顧問税理士の契約解除の理由としては、

といったケースがほとんどですが、
いずれも税理士の顧問先への向き合い方に対する不満が多いことが見受けられます。

特に担当者が税理士資格を有していないケースや、
業界歴が浅い若手の担当者である場合には、事務的な作業をこなすのに手いっぱいで、

顧問先へのアドバイスや提案業務まで手が回らないことも少なくありません。

そのような状態が続くことで、コミュニケーションの質が低下したり、
顧問先とお話しする頻度自体が減少してしまうこととなってしまうのです。

つまりコロナ禍以前から、
顧問先との接し方やその頻度に課題を抱えている税理士事務所が少なくないのです。

お会いする機会が減少しても、接触機会を減らさない工夫を。

そしてコロナ禍に突入した今、顧問先へ直接訪問する頻度がさらに減少したり、
オンラインへ切り替わってしまっていることも少なくないでしょう。

私も例外ではなく、毎月お会いする顧問先の数は確実に減少しています。

直接お会いすることができなくても、
オンラインで面談したり、メールやチャットツールを用いてやり取りすることは可能です。

またこのようなご時世だからこそ、経営に困窮して「話を聞いてもらいたい」、
「アドバイスをもらいたい」と考えている経営者は山ほどいるはず。

現在は未曾有のコロナ禍だからこそ様々な支援制度が拡充されており、
顧問先にとって価値のある提案を行っていくことが求められています。

そのためには接触機会を増やして顧問先の環境変化にも注意を払い、
経営者の考えやニーズをいち早く察知しなければならないでしょう。

困窮する事業者が増加し、一方で対面機会が失われやすい今だからこそ、
「ザイオンス効果」を意識した働き方を強化しなければならないと感じています。

最後に

今回はコロナ禍での働き方とザイオンス効果についてお話ししました。

直接お会いすることだけが接触機会ではないので、
現代のデジタル機器を活用して交流機会を確保していければと思います。

それでは最後までお読み頂きありがとうございました。
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